事業や様々な情報等をご紹介
このWebサイトは、 Consulting office SEAMAT(シーマット 以下、当事務所)が運営しています。
当Webサイトをご利用になるにあたり、当記載内容をご留意、ご注意ください。
Webサイトの仕様
Webサイトをご覧の際には、最新のブラウザをご利用ください。
最新のブラウザに合わせて制作していますが、仕様の変更等により一部エラー等が発生する場合は、お手数ですが当事務所までご連絡ください。
- 常時SSL(Always-On SSL)を利用しています
常時 SSLとは、Webサイトの全ページを暗号化するセキュリティ方法です。
- Adobe Readerを利用しています
PDFファイルを閲覧・印刷する場合には、「Adobe Acrobat Reader」が必要な場合があります。
以下をクリックいただき、Adobeサイトより対象ソフトをダウンロードください。 - javascriptを利用しています。
サイトでは、Javascriptを使用している箇所があります。
お使いのブラウザでJavascriptの設定を無効にされている場合、正しく機能しない、もしくは正しく表示されないことがあります。全てのコンテンツをご利用いただくには、ブラウザ設定でJavascriptの設定を有効にしていただくことをお奨めいたします。
リンク・掲載について
SEAMATのWebサイト(https://www.office-seamat.com)のリンク・掲載については、営利・非営利・イントラネットを問わず、ご連絡は不要ですが、以下の通り基準及び方針を定めています。
内容を必ずご確認いただき、注意事項を厳守していただきますようお願い申し上げます。
基準及び方針は、個別に合意を行った場合を除き、当事務所で扱う全ての公開物や資料に適用しているものです。
- 1条 利用方法
情報発信元を誤解させるようなリンク・掲載はお断りします。
当事務所Webサイトをフレームの中に「入れ子」になった形や、 特定のページに内包されるような形のリンクは行わず、必ず新しいブラウザで表示されるように設定し、『SEAMATO』『シーマット』などの文字や当Webサイトロゴの縦横比を保ち縮小したものをご利用ください。
その他の独自に作成したリンクボタンなどは認めません。 - 2条 リンク・掲載をお断りするWebサイト・掲載物
- 運営者が法規に違反する行為及び反社会的行為を行っている、またはその虞がある
- 当事務所及び関係会社と係争中またはそのおそれのある
- 上記との関連性がある
- カスタマーに著しく不適合な商品・サービスを提供している
- 経営難等により広告実現能力が欠如し、またはその可能性が高い
- 掲載内容等が関係諸法規、公序良俗に違反している
- 特定の団体・個人にかかる政治・選挙に関する
- 威圧ある意見広告・宗教広告等の思想信条に関わる
- 他の権利やプライバシーを侵害、差別を肯定・助長する可能性が高い
- 3条 方針・基準に反する場合の対応
上記方針・基準に反する恐れが生じた場合は、直ちにそのリンクを停止してください。また、それらWebサイト・掲載物を発見した場合は、その改善・停止を要求・命令します。
- 4条 方針・基準の改変
当事務所では、必要に応じ、また法令そのほかの変更に伴い、継続的に、また予告なく、掲載方針・基準を変更する場合があります。その際は、変更内容をみなさまに明示いたします。
- 追記 ご注意
当事務所が妥当でないと判断した場合には、リンク・掲載をお断りすることがあります。
リンク・掲載にあたり、特に審査が必要な場合には、資料の提出や調査へのご協力をお願いすることがあります。
著作権
Webサイト(https://www.office-seamat.com以下に記録された情報)の著作権などの権利は当事務所又は関係する諸団体・個人にあり、許可を得ないでいかなる方法においても著作権法で定める利用者個人の私的使用の範囲外の使用をすることは出来ません。
商標等の記述
Webサイト内で記述している企業名、製品名及び商号などは、各権利者の登録商標や著作権に該当する場合がありますが、これらは各企業名、製品等を特定する目的で利用しています。
コンテンツの内容
当事務所は理由の如何を問わず、利用者に事前の通知をする事なく、内容の一部または全部の変更、追加及び廃止等をする事が出来ます。但し、全部を廃止する場合には、当事務所が妥当と判断する手段を通じ、事前に発表するものとします。
免責事項
Webサイトに掲載する情報については様々な注意を払って掲載しておりますが、その情報についての完全性、正確性、確実性、有用性等の保証は負いかねますので予めご了承ください。また当Webサイト上で行った情報の提供、停滞、変更、中止もしくは廃止等に関連して発生した利用者の損害について、当事務所または関係する諸団体・個人は一切責任を負いません。
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